top of page
logo-web.png
logo文字-web.png

BIM導入は「できること」から|崔峰云代表理事が語る、BIM活用と業務効率化の第一歩

更新日:5 日前


建設業界では、BIM(Building Information Modeling)の導入が進む一方で、「導入したものの十分に活用できていない」「どのように業務へ取り入れるべきか分からない」といった課題を抱える企業も少なくありません。


このたび、建通新聞にて、一般社団法人日本BIM協会代表理事・崔峰云氏へのインタビュー記事が掲載されました。


記事では、BIM導入を進める上で重要となる考え方や、実務におけるBIM活用のポイントについて紹介されています。


BIMとはデジタル空間に建築物を建設すること

崔氏は、BIMについて、

「BIMとはデジタル空間に建築物を建設すること」

と表現しています。

BIMは単なる3Dモデル作成のためのツールではなく、デジタル空間上に建築物を再現し、設計・施工・維持管理など建築プロセス全体で情報を活用するための仕組みです。


BIMを導入する際には、まずその本質を理解し、目的に合わせて活用することが重要であると述べています。


最初から完壁を目指さず、できることから始める

BIM導入においては、初期段階から詳細な属性情報や高度なモデル作成を求めることで、運用が難しくなるケースがあります。


もちろん、部材情報やコスト情報などの属性データはBIMの重要な特徴ですが、導入初期からすべてを整備する必要はありません。

崔氏は、まずはシンプルな3Dモデルを作成し、業務効率化を実感することから始めることが重要だとしています。


小さな成果を積み重ねながら、徐々に活用範囲を広げていくことが、継続的なBIM活用につながります。


BIMによる設計業務の効率化

BIMの大きな特徴の一つは、3Dモデルと平面図・立面図・断面図などの図面情報が連動している点です。


従来の2D CADでは、設計変更が発生した場合、それぞれの図面を個別に修正し、整合性を確認する必要がありました。


一方、BIMではモデルを修正することで関連する図面にも変更内容を反映できるため、修正作業や確認作業の負担軽減が期待できます。


これにより、


・設計変更への迅速な対応

・図面間の不整合の削減

・情報共有の精度向上


など、設計業務全体の効率化につながります。

3Dモデルが円滑なコミュニケーションを実現する

建築プロジェクトでは、設計者だけでなく、施主、デベロッパー、施工会社など多くの関係者が関わります。


2D図面だけでは完成イメージの共有が難しい場合でも、BIMの3Dモデルを活用することで、建物形状や空間構成、周辺環境との関係などを視覚的に共有できます。


共通のモデルをもとに議論することで、関係者間の認識の違いを減らし、合意形成の円滑化や手戻り削減にもつながります。

BIM普及に向けた日本BIM協会の取り組み

BIMは、一部の専門企業だけが利用する技術ではなく、今後の建設業界における生産性向上や業務改善を支える重要な基盤となっています。


一般社団法人日本BIM協会では、BIMに関する正しい知識の普及、人材育成、資格制度の運営などを通じて、より多くの建築技術者が実務でBIMを活用できる環境づくりに取り組んでいます。


今回の建通新聞の記事では、BIM導入において「まずはできることから始める」という考え方の重要性が紹介されています。


BIM活用の第一歩は、完璧な環境を整えることではなく、自社の業務に合わせて活用できる部分から取り入れることです。

最新記事

すべて表示
BIMで変わる木造住宅設計と工務店経営|設計効率化から業務改善まで広がるBIM活用

木造住宅分野におけるBIM活用の現在地と、これからの可能性 近年、建築業界ではBIM(Building Information Modeling)の導入が進み、設計・施工・維持管理における業務改善や生産性向上への期待が高まっています。 一方で、「BIMは大規模事業者向けの技術ではないか」「小規模な工務店では導入が難しいのではないか」といった認識も依然として存在しています。 2026年4月に開催され

 
 
 
BIM活用で課題解決とDXを推進|日本BIM協会代表理事・崔峰云氏が語る、これからのBIM活用

建築業界では、設計・施工段階だけでなく、建物の維持管理や発注者支援など、BIMを活用する場面が広がっています。 一方で、「BIMを導入したものの、どのように活用すればよいかわからない」「3Dモデルを作成するだけで終わってしまっている」といった課題も多くあります。 一般社団法人日本BIM協会代表理事を務める崔峰云氏は、BIMを単なる設計ツールではなく、建築業界を支える「インフラ」として捉え、さまざま

 
 
 
BIM確認申請時代に求められる新たな人材像|日本BIM協会・崔峰云代表理事が語るBIMスキル証明の未来

建築業界では、BIM(Building Information Modeling)の活用が本格化し、設計・施工プロセスだけでなく、建築確認申請においてもBIMデータを活用する時代が近づいています。 2026年から国土交通省による「BIM図面審査」の開始が予定される中、BIMを扱う技術者には、単なるソフト操作能力だけではなく、BIMデータの作成能力や建築分野に関する総合的な理解が求められるようになっ

 
 
 

コメント


※注意喚起:日本BIM協会を装った不審なメールが確認されております。日本BIM協会から「LINEのQRコードやID等の個人情報をメールで返信してほしい」などをお願いすることはありませんので、ご注意ください。

bottom of page